たまには心理臨床以外のやや余興の話題を書いてみたいと思います。
なのはなさんのコメントに「ココロ系の勧誘」の話題があり、その関連で連想したことを書いてみます。
これは私の想像ですが、その「勧誘員」はおそらく組織の下っ端の可能性が高いです。ある程度、相手の反応が悪くないことを確認すると、組織の「契約締結担当者」と呼ばれる怪しげな「先生」のところに案内され、「詐欺」的商法に引っかかるといった事態も想定されます。そういう団体の特色は「ワークシェアリング」、つまり「分業」です。それぞれに役割分担があり、「連れ込み役」と「契約締結役」など、効率よく「仕事」を進めるわけです。特に街頭のキャッチや勧誘というものは組織の「仕事」をよく分かっていない「素人」を用いることにより、勧誘相手の防衛を緩めようとする意図もあります。そのため、街頭で声をかけてくるのは同世代に近い「若者」が多いわけです。
街頭アンケートなどに私も声をかけられることが多いですが、対応方法は「立ち止まらず、無視すること」です。絶対に耳を傾けてはいけません。アンケートの目的は「個人情報」を得ることです。得ることができた「個人情報」はお金になります。さらにアンケートには「性別」と「年齢」さえあればデータの処理ができるので、氏名などの「個人情報」を得る必要など本来ないのです(これは統計を知っていれば分かることですね)。
さらによくありがちなのは「現在の生活に満足しているか」「悩んでいることはあるか」などの質問を織り交ぜている例です。私は以前「現在の給料に満足しているか」と質問されたことがありました。
これらに答える際は、実際はそうでなくても「満足している」「悩みはありません」と絶対に答える必要があるということです。仮に「満足していない」「悩みがある」などと答えてしまうとそこをつけこまれます。ひどい場合は、この質問こそが本来の目的であり、他の数多の質問は単なる「布石」にすぎないことがあります。
「詐欺商法」などには多くの心理学的テクニックが応用されています。「親和性の法則」というものなどは、「はい」と答えてしまう質問を何度かされてしまうと、人はその後もつい「はい」と答えてしまうというものです。他にも人の思考を麻痺させるようなコミュニケーション方法など、かなりの数があると思います。
心理職に携わる者としては是非とも引っかかりたくないものです。皆さんも是非、気をつけてください。